トピックス

2018年の仮想通貨の暴落の原因はなぜ起こった?BCHの「ハッシュ戦争」にまつわる時系列まとめ

Pocket

振り返ると、2018年の仮想通貨界隈は非常に混沌に満ちたものだったと言ってもいいでしょう。新たな通貨の台頭、度重なるハードフォークや新技術の発表、そして仮想通貨全体の急激な暴落……。

とりわけ年末に起こった、ビットコインをはじめとする「最右翼」通貨相場の急落は仮想通貨取引を行っている方に大打撃を与え、明確な「仮想通貨バブルの終わり」を告げました。この記事をご覧になっている皆さんの中には、もしかしたら去年涙を呑んだ方もいらっしゃるかもしれません。

では、この相場暴落は果たしてどのような原因があったのでしょうか。世の中で仮想通貨が浸透しつつあり、実際ビットコインなどの有名な通貨は実店舗でも使用出来るようになったほどだったのにも関わらず、なぜいきなり価値が急降下してしまったのでしょうか?

この謎を紐解くキーワードの一つに、「ハッシュ戦争(Hash War)」があります。なんだか物々しい雰囲気の言葉ですが、まさにその字面通り、ビットコイン界隈では戦争と言っても過言ではないほどの事態が起こっていたのです。

今回はこの「ハッシュ戦争」について、大まかな流れをご紹介していきたいと思います。

「ハッシュ戦争」の幕開け

それでは、まず初めに「ハッシュ戦争」はどのように火ぶたが切って落とされたのか、その概要をご紹介しましょう。

事態は2018年11月初旬に遡ります。この時、さまざまな新技術をビットコインキャッシュに実装することが、世界最大級のマイニング企業「Bitmain」創始者のジハン・ウー氏率いるBitcoin ABC派(以下「ABC派」)によって提案されました。

これらの新技術には、取引などを自動化、プログラム化することでIoTなどへの対応を行うための「スマートコントラクト」、異なるブロックチェーン上のトークンや情報を交換出来る「クロスチェーン」といった技術が含まれています。

しかしこれに反発したのが、「サトシ・ナカモト(ビットコイン開発者のハンドルネーム。未だ正体は分かっていない)」を自称するクレイグ・ライト氏、そして彼率いるBitcoin SV派(以下「SV派」)。どうやら、こういった技術を導入することによるコストの増大などを懸念したようです。

そして、彼らはそのまま和解することなく、2018年11月16日未明。ついにビットコインキャッシュのハードフォークが行われます。結局のところ、袂を分かった形になったわけですね。

しかし、このハードフォークはしばしば他の通貨で行われる、単なるハードフォークではありませんでした。なんとこのハードフォークで生まれた両通貨には、「リプレイプロテクション」が設定されていなかったのです。

このリプレイプロテクションとは、ハードフォークによって分岐した通貨をそれぞれ「別々の通貨ですよ」と認識するための技術。つまり、今回のハードフォークで生まれた2つの通貨は、全く別々のブロックチェーンを持ちながらも、一見同じ通貨のように振る舞っていたということになります。

なぜこのような事態になったかというと、今回のハードフォークでは互いの派閥が互いに「自らを正当なビットコインキャッシュの後継だ」と思っていたからです。自らのネームバリューを放棄することを互いに拒んだ形になったわけですね。

「ハッシュ戦争」の白熱

そして、事態はどんどんと悪い方向に進んでいきました。元来ビットコインキャッシュのブロックチェーンにおいて非常に大きなパワーを持っていたABC派に対し、SV派は真っ向から攻撃を仕掛けたのです。

これは、通称「51%攻撃」というもので、マイニングパワーの全体のうち51%以上を保有すると、そのブロックチェーンを乗っ取ることが出来てしまう、というブロックチェーン技術の性質を利用したもの。

つまり、SV派はビットコインキャッシュのマイニングを集中して行うことで、ビットコインキャッシュのブロックチェーンを乗っ取り、自分たちが正当なビットコインキャッシュの後継になろうと試みたのです。

そして、当然ABC派もそれに応戦しました。これがハッシュパワーによる戦争、通称「ハッシュ戦争」の実のところだ、というわけなのです。

このハッシュ戦争の最中、ビットコインキャッシュの価値はどんどんと落ちていきました。通貨は信頼によって成り立っているものだというのは皆さんご存知の通りで、この信頼が失われてしまったのですから当然と言えるでしょう。

そして、この信頼の失墜はビットコインキャッシュと同じ、PoWアルゴリズム(マイニングにおいて、各々のマシンパワーを最も重視する方式)を採用している通貨の数々にも及びました。

今回のハッシュ戦争は、いわば「マシンパワーの殴り合い」でもあったため、同じようなPoW方式の通貨にも同様のことが起きるのではないか、という懸念がなされたからです。これによって、ビットコインをはじめとした多くの通貨が価格を下げました。

さらにそれに続けて、仮想通貨業界全体の冷え込みを懸念してその他のアルゴリズムを採用している通貨も値を下げ、結果として仮想通貨全体の大暴落が起こったのです。

「ハッシュ戦争」の終焉

もちろん、この「ハッシュ戦争」は長々と続いたわけではありませんでした。攻撃を続けることが困難となったSV派がビットコインキャッシュの名前を放棄し、リプレイプロテクションを導入して新たな通貨となることを発表したのです。これが11月26日のこと。

これにより、約10日間に及んだ「ハッシュ戦争」は終わりを告げることになりました。しかしこれは、仮想通貨市場の回復を意味しているわけではもちろんありません。

「ハッシュ戦争」の爪痕は、現在に至るまで強く残っています。11月7日時点でおよそ7万円/BCHを付けていた市場レートは、その一か月後に約1万円/BCHまで落ち込み、2019年2月6日現在でも未だ12000円/BCHに留まっています。

また、この傾向はビットコインでも顕著となっており、11月7日時点で約74万円/BTCだったレートは、2019年2月6日時点で約37万円/BTCと、50%もの下落を見せています。

おわりに

今回は、2018年の年末に見られた大暴落の原因とされる「ハッシュ戦争」についてご紹介しました。傍から見たら単なる派閥争いにしか見えない今回の「ハッシュ戦争」がこんなに大きな問題になるとは、当初誰が一体想像したことでしょうか。

そして、この「ハッシュ戦争」でもう一つの大きな懸念が浮き彫りになりました。それは、仮想通貨の大きな特徴とされていた「非中央集権性」です。影響力の大きな派閥争いが市場に大きな影響を及ぼす昨今の仮想通貨市場は、本当に「非中央集権」と言えるのでしょうか?

現在の仮想通貨業界に激震を与えた今回の「ハッシュ戦争」。今後、こういった問題を解決してくれるような技術が登場し、また同じような争いが起きないことを祈るばかりです。

Pocket

関連記事